【クラファン開始!】
お待たせしました。
笠佐島を守る会の
クラウドファンディングが
ついに公開されました!
いま日本各地で、静かに進む
外国資本による土地買収。
笠佐島もその一つです。
「日本の領土を未来へ残したい」と
思ってくださる方、
ぜひ力を貸してください。https://t.co/AfjMkEGvKZ

— 笠佐島を守る会【公式】 (@kasasa_japan) December 10, 2025

明けましておめでとうございます。
昨年は笠佐島を守る会の活動にご理解とご協力をいただき心から感謝いたします。

クラファンは皆様のおかげで当初の目標である2,000万円を達成することができました！ありがとうございます！ネクストゴールである5,000万円を目指して引き続きよろしくお願いします🙇‍♂️ pic.twitter.com/e8QeWy2naD

— 笠佐島を守る会【公式】 (@kasasa_japan) January 1, 2026

係長クラスって、これはいったい何の指標なの？＞女性国家公務員の係長クラスが初の３割超…最高は外務省の４９・９％、最低は警察庁の１４・２％(読売新聞オンライン)https://t.co/fVoqvvtS4Z

— 浅謀近慮 𝓓𝓸𝓶𝓲𝓷𝓲𝓸𝓷𝓳𝓹🗾 (@dominionjp) January 2, 2026

権力に対する無批判な従順さを、日本人は学校という小さな社会で身に付けてしまう。

— 前川喜平（右傾化を深く憂慮する一市民） (@brahmslover) January 2, 2026

「これアリ？」ちゃんみなの股広げる紅白演出が波紋　「あのギリギリが彼女らしさ」評価する声も#NHK紅白歌合戦 #ちゃんみな https://t.co/U539koIeZq

— J-CASTニュース (@jcast_news) January 1, 2026

嫌な予感しかなく観なかった紅白歌合戦。韓国ハーフ・ちゃんみなのヌード風M字開脚と放送禁止用語◾️ね連発映像が翌日流れてきて観なくて良かったと痛感。国民から徴収した金で下半身おっぴろげ＋◾️ね連発の不快映像を大晦日のお茶の間にばら撒くNHK、日本人に何の恨み？
pic.twitter.com/i7e53ekK7w

— 山下弘枝 (@chihaya0425) January 2, 2026

「外国人をスパイ予備軍とみる流れにならないか」三重県の国籍要件復活の動きに不安…文化共生に逆行ではhttps://t.co/ksT8jMWeX9

— 東京新聞デジタル (@tokyo_shimbun) January 1, 2026

【国籍要件復活！】三重県、中国「国家情報法」を念頭に外国籍の県職員採用 来年度から取りやめる方向で検討

※ほか11の府県が国籍要件を撤廃https://t.co/sYeBt4HpMY

— もえるあじあ ･∀･ (@moeruasia01) December 23, 2025

石破さんは「衆院選→都議選→参院選の3連敗は候補者本人の責任。なぜ総裁の責任を問うのか意味が分からない」そうです。

かつて2007年の参院選で大敗した時に安倍総理に激しく引責辞任を迫った癖に。

pic.twitter.com/NmXZgzid8y

— 城之内みな🇯🇵 (@7Znv478Zu8TnSWj) January 2, 2026

新年祝賀の儀

蓮.舫さん❗️
なに❓変なドレスに
その偉そうな態度🤭
何か勘違いしてない⁉️

それに引きかえ
皆さまに敬意のお辞儀をする
謙虚な高市総理🌸🇯🇵

この態度の違い･･
皇族への敬意の差
人格、本質の違いなのでしょうね。。pic.twitter.com/zzyt1dZNSf

— @koume® Ver.1.0 🇯🇵with love (@koume_withlove) January 2, 2026

【特区民泊申請が過去最多 大阪市】https://t.co/M9OYtHF13N

— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) January 2, 2026

中国のフリマアプリに「日本の警察や自衛隊の制服」が大量出品…一体なぜ？警察手帳や国会議員のバッジまで https://t.co/WmaMpdiXDS #SPA!

— 週刊SPA!・日刊SPA!・MySPA! (@weekly_SPA) January 2, 2026

埼玉・大野知事、トルコ人のビザ免除一時停止を再要請へ　「県民に負担と不安感」https://t.co/n24qQfm0ra

埼玉県南部では就労目的で難民申請を繰り返す滞在者が集中しており、治安の悪化が指摘されている。「まず入管政策を国が行うべき」と判断しているが、国の動きがないことから再要請する。

— 産経ニュース (@Sankei_news) January 2, 2026