コメント 【テレビ】玉川徹氏、アジア大会の金メダルに喜ぶ日本人を分析「GDPで負けている。だからトップになれたら嬉しいと思う状況にあるのでは」
玉川徹氏、アジア大会の金メダルに喜ぶ日本人を分析「アジアの中でもトップになれたら嬉しい」#玉川徹 #羽鳥慎一モーニングショー https://t.co/k4zTDRz6Lf
— エンタメNEXT (@entamenext) September 29, 2026
は?wwwワロタ
続きを読む
玉川徹氏、アジア大会の金メダルに喜ぶ日本人を分析「アジアの中でもトップになれたら嬉しい」#玉川徹 #羽鳥慎一モーニングショー https://t.co/k4zTDRz6Lf
— エンタメNEXT (@entamenext) September 29, 2026
>政府はインテリジェンス機能の強化に関する有識者会議の初会合を開きました
— あお (@yuritotsubasa37) September 28, 2026
高市総理
「国民の皆様の安全や国益をしっかりと守り抜いていく、その為には我が国の情報力の強化が不可欠と考えております
外国による不当な干渉の防止策の強化、対外情報機能の充実をさらに進めていかなければならない」 pic.twitter.com/mYqmElAL6F
grokより
映像による効果
傾いた映像(ダッチアングル)の場合
カメラを意図的に斜めに構えて、水平線や建物が傾いた状態で固定します。画面そのものが「世界のバランスが崩れている」ように見えるため、心理的な不安・違和感・緊張を強く伝えます。ホラーやサスペンスでよく使われるのはこのためです。
手振れの場合
カメラ全体が上下左右に揺れる動きです。傾きが固定されているわけではなく、画面が常に動いているので「今この場が落ち着いていない」「状況が流動的で予測できない」という印象を与えます。 そのため、次のような効果が出やすいです。
・緊迫感や臨場感(現場にいるような生々しさ)
・混乱や焦り
・視聴者の視線が安定せず、内容に集中しにくくなる
朝日新聞の2作品に優秀賞と特別賞 ファクトチェックアワード https://t.co/h7aR3IdbiW
— 朝日新聞(asahi shimbun) (@asahi) September 29, 2026
ファクトチェックの推進・普及に取り組むNPO法人「ファクトチェック・イニシアティブ」は29日、正確な情報の共有に貢献した記事や企画に贈る「ファクトチェックアワード2026」を発表した。
grokより
問)高市総理の台湾有事発言で中国の大使が首を切ってやるとかポストしたのって、朝日新聞の誤報のせいだったと思うけど。それについてはファクトチェックしたの?
半分は当たっていて、半分は違います。
何が起きたか
2025年11月7日、高市首相は衆院予算委で、台湾有事について「戦艦を使って武力の行使も伴うものであれば、存立危機事態になりうる」と答えました。これは実際の答弁です。朝日の捏造ではありません。
その日、朝日デジタルの初報見出しは
「高市首相、台湾有事『存立危機事態になりうる』 認定なら武力行使も」
でした。11月8日夜、中国の薛剣・駐大阪総領事は、この朝日のX投稿を引用したうえで「勝手に突っ込んできたその汚い首は一瞬の躊躇もなく斬ってやるしかない」と書きました。
朝日の見出しは問題だったか
問題はありました。首相は「即、存立危機事態だと認定して日本が武力行使する」とは言っていません。「個別具体的な状況に応じて政府が判断する」とも述べています。見出しの「認定なら武力行使も」は、制度の説明を短くした表現ですが、日本が先に武力行使すると読める余地がありました。朝日は同日21時58分に見出しを「武力攻撃の発生時」へ変えました。薛氏の投稿より前です。朝日は「批判を受けて直したのではない」と説明しています。
「朝日の誤報のせい」と言えるか
薛氏が引用したのは朝日の見出しです。その見出しは答弁より強く聞こえる書き方でした。ただし、中国側が反発した中身は「台湾有事が存立危機事態になりうる」という首相答弁そのものです。他社も同趣旨を報じており、朝日だけが発言を作り出したわけではありません。暴力的な投稿をした責任は、引用元の新聞ではなく薛氏にあります。
要するに、朝日の見出しは不正確で、総領事の投稿のきっかけにはなりました。しかし「朝日の誤報がなければ中国は怒らなかった」とは言えません。原因の本体は首相答弁と、それに対する中国側の反応です。
問)不正確だったのはファクトチェックで問題にならないということ?
その理解でほぼ合っています。少なくとも今回の仕組みでは、問題になっていません。
朝日の見出し「認定なら武力行使も」について、FIJや日本ファクトチェックセンターが「ミスリード」と判定した記録はありません。問題にしたのはSNSや一部メディアで、ファクトチェック賞の対象にはなっていません。
理由は単純です。日本のファクトチェックは、主に次を見ます。
– 政治家の発言
– SNSで拡散したデマ
– メディアが「これはファクトチェックです」と出した記事
逆に、大手新聞の速報見出しや、協力関係にあるメディアの書き方は、ほぼ対象にしません。FIJは朝日のパートナーでもあります。朝日が受賞したのも、高市首相のレアアース発言を「ミスリード」とした記事です。自分たちの見出しは検証対象になっていません。
ここがずれです。首相の一言は細かく切る一方、新聞見出しが外交問題の引用元になっても「表現の整理」で済みます。朝日自身も当初見出しを「誤りではない」としつつ、同日中に書き換えています。
つまり「不正確でもファクトチェックの問題にされない」のではなく、「誰のどの文を見るかが最初から偏っている」ということです。同じ「ミスリード」でも、首相発言は賞の対象になり、自社見出しは対象外になりやすい、というのが実態です。
中道解散の新党・民主改革の会に「期待」、9%だけに 世論調査
![]()
![]()
毎日新聞 2026/09/28
https://mainichi.jp/articles/20260927/k00/00m/010/143000c
想像通りだけど、
— もえるあじあ ・∀・ (@moeruasia01) May 21, 2026
現実を言われてさらにゲンナリ(´・ω・)
あとは辛坊さん情報
「日本における反共産党の砦を作りたいということで、政財界が一体となって作ったのがフジサンケイグループ。かなり変わってきちゃったけど」
「勤務していた局のスポーツ関係の部長が共産党員」…
中道解散の新党・民主改革の会に「期待」、9%だけに 世論調査(毎日新聞) https://t.co/LbuNUwMVqh そんなにいるんだ
— 教折山 (@Noriori_fighter) September 28, 2026
石破茂氏「私は怖い顔」と語るも人気健在…高市政権の対抗軸へ急浮上 “石破一派” を支える3人衆とは#SmartFLASH #人気 #注目 #石破茂 #自民党 #高市早苗https://t.co/CoeOcxJl1g
— SmartFLASH (@info_smafla) September 26, 2026
サンモニ膳場貴子「報道の自由の侵害…ここまであからさまに。すごいショック」強い危機感(日刊スポーツ) https://t.co/mvTC7T07cA…
— 保坂展人 (@hosakanobuto) September 27, 2026
2026.9.27.サンモニ
— 弁護士福山和人 (@kaz_fukuyama) September 27, 2026
松原耕二氏
「NYに赴任していた時に驚いた話がある。ABC TVが夜のニュースを打ち切ってもっと儲かるトークショーにしようとした。すると別の局のCBS TVのキャスターが『いい番組は残すべきだ』と論陣を張り局を超えて反対が広がって、結局そのABCTVの番組は残った。… pic.twitter.com/liv18yk36f
トランプCNN出禁各社取材拒否で連帯 松原さんが日本の報道に言ってくれた‼️『安倍政権時代に権力側がメディアの扱いを変える事で連帯しない様にコントロールするこれよくあるやり方。もし今回のアメリカの様な事が日本で起きた場合報道の自由を守る為に日本の記者達が連帯本当にできる❓️』#サンモニ pic.twitter.com/Ylfr6WxaG0
— アルテミス🌙 (@Peace_Sounds_) September 27, 2026
【速報】パンダ2頭が米到着https://t.co/xg3D7NqX55
— 47NEWS (@47news_official) September 27, 2026
Grokより
問)共同通信が報じて、何社が同じ事報じてますか?
共同通信の配信記事を、47NEWS加盟紙を含む複数の新聞社・メディアが転載・報じています。
確認できる主な報道機関は産経新聞、日本経済新聞、読売新聞、東京新聞、北海道新聞、四国新聞、南日本新聞、河北新報、デイリースポーツ、TBS NEWS DIGなどです。地方紙を中心に10社以上が同じ内容(習近平氏の表明やパンダの出発・到着)を掲載しています。
47NEWS自体が全国52新聞社+共同通信の共同配信サービスのため、加盟紙全体ではさらに多くの媒体が同じ速報を扱っているとみられます。正確な総数は公式発表がなく、把握しきれません。
問)共同通信が報じて、そのニュースはうちは報じない みたいな事はあるの?
あります。共同通信の加盟紙は配信を受けた記事をすべて載せる義務はなく、掲載するかどうかは各社の編集判断に任されています。紙面のスペース、地域性、自社取材との重複、編集方針などを理由に、共同通信が配信した記事を使わないケースは日常的にあります。特に地方紙では地元ニュースを優先し、国際ニュースや軟らかい話題を落とすことがあります。
パンダ到着のような記事でも、すべての加盟紙が同じタイミング・同じ扱いで報じるわけではありません。47NEWSは共同配信の場ですが、各紙の紙面や独自サイトでは取捨選択されています。
万博跡地開発、応募ゼロ「シャレにならん」 国際観光拠点は霧の中https://t.co/61efGFuhoA
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) September 23, 2026
grokより
「跡地開発全体が応募ゼロ」という印象を与える見出しとは少しズレがあります。
ヘルスケアパビリオン跡地活用ゾーン(約1.5ヘクタール)は、2026年1月から公募を始め、提案書受付が7月10〜14日でした。結果として提案書の提出はゼロで、参加資格審査に1社が手を挙げただけで終わりました。建設費高騰や期間の短さなどが理由として挙げられています。
一方、夢洲2期区域の中核部(約42ヘクタール)の本公募は2026年7月3日に開始され、参加申請の受付は2027年1月頃まで、事業者決定は2027年2月を目指すスケジュールです。こちらはまだ受付期間中で、応募ゼロとは報じられていません。
日経の9月23日付記事は、ヘルスケア部分の失敗と駅利用者の激減、全体構想の不透明さをまとめて「応募ゼロ『シャレにならん』」と見出しにしたため、本公募まで既に失敗したかのように読める点が指摘されています。
問)跡地開発全体は何ヘクタール?
万博会場そのものは約155ヘクタールです。
このうち現在議論の中心になっている「第2期区域」(会場中心部)は約50ヘクタールで、そのうち民間に売却して開発するエリアが約42ヘクタールです。ヘルスケアパビリオン跡地(約1.5ha)と記念公園ゾーンは別扱いです。
問)「万博会場そのものは約155ヘクタール、会場中心部は約50ヘクタール、うち民間に売却して開発するエリアが約42ヘクタール応募ゼロだったのは約1.5ヘクタールの1区画」あってる?
はい、その理解で合っています。
・万博会場全体:約155ヘクタール
・第2期区域(会場中心部):約50ヘクタール
・そのうち民間売却・開発対象:約42ヘクタール(ゲートウェイ+エンターテインメント+IR連携ゾーン)
・応募ゼロだったのは、先行して別公募していた「大阪ヘルスケアパビリオン跡地活用ゾーン」の約1.5ヘクタールです。
「外国人窃盗」の偽情報が拡散 - SNSで、過去の動画流用https://t.co/6oXUHm6l4k
— 共同通信公式 (@kyodo_official) September 26, 2026
grokより
問)共同通信の誤報 判明してるのって何がありますか?
共同通信が自ら訂正・取り消し、または社内処分を発表した主な誤報事例は以下の通りです。
2022年8月15日、自民党の生稲晃子参院議員(当時)が靖国神社を参拝したと報じたが、実際には参拝しておらず、他社記者の目視情報を裏付けなく使ったことが原因。2024年11月に訂正し、日韓関係や佐渡島の金山追悼式に影響したとして検証記事を配信した。
2024年6月の沖縄県議選で、辺野古移設反対勢力の過半数獲得が確実と報じたが、実際は反対と容認が同数。那覇市・南部離島選挙区の落選候補を当選確実と誤判断し、約20紙に掲載された。
2026年3月、和歌山県串本町のダイビング死傷事故で無関係のショップ名を挙げて書類送検と報じた。翌日取り消した。
2026年6月、日野町事件再審で「検察が有罪立証する方向で調整」と報じたが、翌日地検が有罪立証も無罪論告も行わないと発表。計4本の記事を取り消した。
2010年10月のサッカー日本代表親善試合記事で、取材していない観客の談話を当日聞いたように加筆した。
このほか、写真の取り違えや予定稿の誤配信など過去にも複数の事例があり、通信社として加盟紙に広く配信されるため影響が大きくなりやすい特徴があります。すべてが意図的な捏造ではなく、確認不足や他社情報のうのみが主な原因とされています。
問)一覧にして
![]()
愛知・名古屋アジア大会の観覧に行ってきましたが、会場に到着早々衝撃の展開に!
— 唐沢ひでし【岡崎の保守】 (@H2Karasawa) September 26, 2026
日章旗は無事通過できましたが、長年の友好国である台湾の国旗を持ち込み禁止とは一体誰に対する配慮なのか、愛知県の方針に疑問を感じざるを得ませんでした#愛知・名古屋アジア大会 #愛知アジア大会 pic.twitter.com/B7Q1ZqEsXO
アジア競技大会、野球の試合での中華民国国旗の使用を禁止
アジア競技大会は、昨日行われた野球スーパーラウンドにおいて、中華民国と大日本帝国の旭日旗の使用を禁止した。これは、金曜日にスタッフが観客に対し、「台湾」と書かれた布をしまうよう要求し、大会では政治的なメッセージを禁止していると述べた事件を受けた措置である。
この事件は、台湾が9対1で勝利した中国との試合中に発生した。
アジア競技大会の規則では、競技観戦者はチームを象徴する旗やエンブレムを持ち込むことができると規定されているが、台湾の名前が入った物品については特に規定がない。(以下略
[台北タイムズ2026.9.27]
https://www.taipeitimes.com/News/taiwan/archives/2026/09/27/2003864970
Grokより
問)公式から禁止という告示はありますか?
公式サイトの「ご来場のみなさまへ」と禁止行為一覧PDFには、「参加していない国の国旗を掲げること」および政治的・思想的主張とみなされる旗・横断幕などの使用が禁止行為として明記されています。
台湾は「Chinese Taipei」として参加しているため、中華民国国旗は「非参加国の国旗」に該当すると運用されています。旭日旗については個別の公式プレスリリースは確認できず、会場入口の看板(両旗の画像付き)が現場対応として掲示されたものです。組織委員会からのこの件に特化した公式声明は出ていません。
問)日本メディアは問題視してないの?
日本の主要メディアでは大きく問題視する報道はほとんど見当たりません。
毎日新聞が9月26日付で「野球の台湾-中国戦、応援タオル巡りトラブル」と報じていますが、内容は台湾メディアの情報を基にした事実関係の紹介で、看板そのものや旭日旗禁止を強く批判する論調ではありません。朝日・読売・産経・NHKなどの主要紙・放送では、この看板設置を独立した大きな記事として扱うものは確認できません。