【Ｕ－２１】北朝鮮に競り勝ち４強入り　TBS「追い着くか？」の中継テロップに違和感の声｜東スポWEB https://t.co/PJjPXV0tlI

— 東スポ (@tospo_prores) September 26, 2026

なんでTBS実況は北朝鮮寄りなん？

— みやもん (@wgrty904) September 26, 2026

なんでちょっと北朝鮮応援してんねん
TBS‼️ pic.twitter.com/DPYzsfFYSW

— ゆーぴーFC🟦🟨🟫 (@FC3953163746625) September 26, 2026

アジア大会のサッカー、「猛攻の北朝鮮が追いつくか？」ってテロップ何？？TBS
どこの国の放送局やねん😂ヤバ

— pharmama🐷 (@pharmaama) September 26, 2026

垣花正、皇居ランナーは「ノーブラもいますもん」に共演者の鋭いツッコミ「下着」めぐる発言で物議かもした過去#SmartFLASH #5時に夢中！ #MC #ツッコミ #トラブル #垣花正https://t.co/FMAlaYm9Na

— SmartFLASH (@info_smafla) September 24, 2026

「余裕がなく、ギスギスした生活が…」高市政権で変わったこと【みんなのコメントを紹介】https://t.co/JOvQhaDeIF

— 東京新聞デジタル (@tokyo_shimbun) September 24, 2026

Grokより

問）募集したの？対象はだれ？

東京新聞デジタルは2026年9月16日に「【コメント募集】高市政権で生活は変わった？」という記事を出し、第2次高市改造内閣発足に合わせて読者から生活変化の実感を募った。
対象は同紙デジタルの有料会員（コメント投稿は有料プラン登録者限定）で、物価高・賃金・家計への影響や外国人政策の転換などについて率直な意見を求めた。
寄せられたコメントの一部を9月24日の記事で紹介し、全件は募集ページで公開している。

↓

玉川徹氏 トランプ米大統領は「日本、国際社会、もしかしたら米国にとってもマイナス」理由も説明 https://t.co/vJ0wMzKruu

— 超特級呪霊　四乃盛 (@u78ich8O9126198) September 23, 2026

朝から玉川氏のトランプ攻撃
存在自体が世界の平和を乱すマイナス要因だと堂々とテレビ報道

私には玉川氏がテレビ報道している事の方が日本の治安維持にマイナス要因だと思うけどね https://t.co/qXwBpy3Wy4

— 太郎丸 (@SFc9FQSTqHYt0B9) September 22, 2026

🚨モーニングショー・玉川徹氏：『トランプ氏が『平和を築いてきた』と主張するのは矛盾している。自らイランとの戦争を仕掛け、中東を不安定化させており、発言も支離滅裂だ。今後の米中首脳会談にも注目している』

『目糞鼻糞を笑う』ってことわざ知ってる⁉️🤭 pic.twitter.com/AR7hFhUIxF

— ami (@AmiSnugglebug) September 23, 2026

沖縄県知事選に思う　「誰のせいにもしない」敵を名づけない闘いは「弱い人」を犠牲にはしないか　北原みのり https://t.co/TnxMSPZz4E

— AERA DIGITAL (@dot_asahi_pub) September 20, 2026

［社説］ドイツは極右台頭に対応急げ：日本経済新聞 https://t.co/Z5NSEkHJHq

— 日経電子版 オピニオン (@nikkei_OPINION) September 22, 2026

grokより

・このポストは日本経済新聞の社説を共有したもので、ドイツ東部州議会選で極右政党AfDが第1党などに躍進したことを受け、対応の急務を指摘しています。
・社説は経済停滞、生活費高騰、移民政策への不満を背景に挙げ、旧東独地域の置き去り感がAfD支持を強めていると分析し、欧州全体の極右台頭傾向を警告しています。
・歴史的な教訓からAfDとの連立拒否を維持しつつ、移民管理と難民保護の両立、地域経済再生などの具体策で国民の不安に真摯に向き合うよう提言しています。

ホワイトハウスが「TRUMP　TV」開設　トランプ大統領の演説など24時間配信　反発する大手テレビ5社は代表取材の停止発表https://t.co/KEHaGzfJTo

— 吉井　豪 (@ulaR8OBpo75f52s) September 22, 2026

grokより

問）背景を教えて

トランプ大統領は、CNN、MS NOW（旧MSNBC）、Politicoの3社を「フェイクニュース」や「虚偽の報道」だと批判し2026年9月のホワイトハウス取材制限を実施。

9月18日、トランプ氏はTruth Socialで「直ちに禁止する」と発表し、「長年にわたる否定的な報道の積み重ねだ」と説明しました。翌19日には記者がホワイトハウス敷地に入れなくなり、記者証も没収されました。

3社はこれを「報道内容を理由にした不当な制限」だとして、憲法修正第1条（言論・報道の自由）違反で提訴しました。ホワイトハウス側は「報道する権利は認めるが、敷地内の記者証やプール取材枠を保証するものではない」と反論しています。

この動きの背景には、2025年の政権発足直後から続いてきたメディア政策の変化があります。ホワイトハウスは記者会見室の優先席を「ニューメディア」（ポッドキャストやSNS発信者）に開放し、AP通信など従来の通信社の代表取材枠を制限してきました。3社排除はその延長線上で、批判的な報道への強い不満が表面化した形です。

その結果、CNNが担当する予定だったテレビ代表取材（プール取材）ができなくなり、ABC・CBS・NBC・Fox Newsも連帯して大統領関連のプール取材を停止しました。これが「TRUMP TV」開設の直接的なきっかけとなっています。

【報道合戦】高市内閣改造・党役員人事で「読売独り勝ち」の舞台裏、官邸からのかん口令で各社苦戦

・最大焦点は鈴木俊一氏の留任
・読売新聞がスクープ、各社は誤報警戒
・派閥解消で情報統制も徹底

記事全文👇https://t.co/hPErEHIQ7Q#高市早苗 #内閣改造https://t.co/hPErEHIQ7Q

— 内外タイムス　報じ続けて、80年。 (@naigaitimes_com) September 17, 2026

「漏れたら差し替える」

高市首相は内閣改造を巡り、入閣の内定者に外部へ漏らさないようかん口令を敷き、情報管理でも「高市流」を見せた。首相は１６日に自ら電話をかけて閣僚に内定したことを伝え、「漏れたら差し替える」などと念押ししたという。

https://t.co/JvDdEGyamy

— Mr.HR (@MisterHR_japan) September 17, 2026

grokより

問）民間でも人事情報の漏洩なんてヤバいよね？

民間企業でも、役員人事や重要な配置転換は公式発表まで社外に出さないのが原則です。漏洩すれば株価や取引先、社内の士気に影響するため、多くの会社は秘密保持契約や限られた関係者だけへの伝達で管理します。

政治の内閣人事も本来は同じ性格の情報です。今回官邸が「漏れたら差し替える」と釘を刺したのは、民間企業の情報管理に近いやり方と言えます。

一方で、これまでの自民党人事では派閥を通じた事前の情報共有が慣例化しており、記者は「前日には分かる」状態に慣れていました。派閥解消後にそのルートがほぼなくなったため、取材側から「統制が厳しすぎる」という不満が出た、というのが記事の文脈です。

つまり「漏洩しないのが普通」という指摘は民間企業の常識としては正しく、記者の「独裁国家のよう」という表現は、従来の取材慣行が変わったことへの不満を強く表したものです。