「感動の押し売り」とブーイングの嵐…いらないメディア・イベント3位「レコ大」2位「紅白」大差をつけた1位は？【500人に聞いた】

 【第3位】日本レコード大賞（67票）

主催は公益社団法人日本作曲家協会で、TBSが後援。1959年創設。大晦日のNHK紅白が始まる前の時間帯で生中継され、高視聴率を獲得してきた。賞の権威も高まったが、1980年代半ばから受賞を辞退するアーティストが増加。賞の存在自体が疑問視されるようになった。2006年からは開催が12月30日に繰り上げられている。

「いらない」理由は、

「そもそも選考に疑問。有力事務所の所属タレントばかり受賞するなど茶番」（50代女性・東京都）
「あまりに出来レース感が強すぎる。もっとも売れた人が受賞していない」（30代男性・埼玉県）
「もはや役割を終えたイベントでしょう」（30代男性・東京都）

【第2位】NHK紅白歌合戦（87票）

日本の大晦日の風物詩。1951年に放送が始まり、2023年は第74回。1960年代から1980年代前半にかけては70～80％の高視聴率を記録した。2022年の視聴率は、前半31.2％、後半35.3％（ビデオリサーチ調べ、世帯平均、関東地区）。

「親世代（70・80代）は知らない人ばかりと文句、娘はスマホしか見ない。もはや家族団らんはないので不要」（50代女性・神奈川県）
「製作費がかかりすぎ。受信料の使い方としてどうか」（40代女性・千葉県）
「多様性の時代に、男と女で分けるやり方がそぐわない」（30代女性・東京都）

【第1位】24時間テレビ（日本テレビ系）207票

2位以下に大差をつけてしまった、日テレ夏の風物詩。1978年、「愛は地球を救う」をキャッチフレーズに放送が始まり、2023年で46回め。

「視聴者からは募金を募ってるくせに、出演者にはギャラが支払われている矛盾。偽善だと思う」（40代女性・大阪府）
「感動の押し売りとしか思えない」（30代男性・広島県）
「感動ポルノ。チャリティー番組というなら、製作費すべて寄付すればよい」（40代男性・神奈川県）
「お涙ちょうだい企画とジャニーズタレントが不要。放送終了に合わせたマラソンゴールもわざとらしい」（40代女性・群馬県）

2023年は8月26・27日放送だが、恒例のマラソン企画についてはその有無も、挑戦者も発表されていない（8月11日現在）。サプライズで発表があるという噂もあるが、いずれにしても批判は必至だろう。

第4位以下は、次のとおり。
【第4位】M-1グランプリ（主催・吉本興業、朝日放送）48票
【第5位】夏の甲子園（主催・高野連、朝日新聞）37票
【第6位】箱根駅伝（共催・読売新聞）36票
【第7位】春の甲子園（主催・高野連、毎日新聞）18票

全文はソースをご覧ください
https://smart-flash.jp/entame/247775/

https://ja.wikipedia.org/wiki/ NHK放送文化研究所

日本放送協会（NHK）が1946年に設立した放送研究機関。創造された放送文化の調査研究を行い、それに即した刊行物も年に数回発行している。研究員の中にはアナウンサーや記者の出身者も少なくない。

　　　華麗なる経歴（）で草


　　　なんで「日本」とか入れるんだろう


　　　それっぽい雰囲気になるからでしょ

利権に潰された三洋電機

今から22年前、洗剤の要らない洗濯機が発売されていたことをご存知ですか？

2001年8月、三洋電機は洗剤の要らない洗濯機「超音波と電解水で洗おう」を発売

洗剤を使わず汚れを落とす洗濯機は、世界初だった

超音波と電解水で洗うこの洗濯機は評判もよく

「洗剤を一切使わなくても粉石鹼で洗ったのと同じくらい汚れが落ちた」
「他の洗濯機では洗剤を使わないと汚れが落ちなかった」

などと言われていた。たった2か月で3万台を売り上げるほどの人気ぶりだった。


これに対して大手洗剤メーカー達の連合軍(日本石鹸洗剤工業組合)は猛反発。

「洗剤を使わないで汚れが落ちる訳ない」と

わざわざ実験までして、三洋電機を全力で潰しにいった

この実験のリンクです。
https://jsda.org/w/01_katud/2_54_2.htm

これに追随するように国民生活センターという消費者庁管轄の団体まで介入してくる始末

そうこうしているうちに新潟県中越地震が三洋電機の半導体工場を襲う

発売から約3年後の2004年10月、新潟県中越地震で三洋電機の半導体工場は凄まじい被害を受けた。

この地震で生産ライン5本のうち、200mライン1本を失い、設備損失は423億円、機会損失は310億円だった。

その結果、140億円を見込んでいた当期純利益は得られず、710億円の純損失を計上することになった。

2005年になると、三洋電機は性能を落とした洗濯機を発売

2011年には会社ごとなくなった

2002年発売の洗濯機と2005年以降の洗濯機を両方とも購入された方の口コミです。洗剤の要らない洗濯機がいかに優秀だったか分かると思います。


https://review.kakaku.com/review/21106010361/ReviewCD=437633/

　　　オゾンで洗うやつが実家にあった


　　　画期的だったよね


　　　ケチャップもカレーも漂白剤より綺麗になったって親が喜んでたから覚えてる


　　　電気屋は圧力で置けないって言ってたな


　　　環境にすごく良いものだったのにね

【団体旅行“解禁”】中国で日本へのツアー申し込みなど急増 関心高まる

中国から日本への団体旅行解禁を受けて、中国では航空会社への問い合わせや旅行会社へのツアーの申し込みが急増するなど、日本旅行への関心が高まっています。

10日に解禁された団体観光ビザは取得に5日から1週間程度はかかるため、団体ツアー客の姿はありませんが、個人観光ビザを利用して日本に向かう旅行客の姿がみられました。(略

中国の旅行会社「旅行会社としてたくさんの旅行プランを作りまして、良い日本を中国の観光客に見せていきたい」

日系の航空会社には10日の発表以降、旅行会社などからの問い合わせが普段の3倍近くに急増したほか、旅行会社には、10月初めの中国の大型連休にあわせたツアーの申し込みが増えているということです。

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[日テレ 2023.8.11]

　　　あーあ・・・


　　　観光立国とかほんとやめてほしい


　ヤフコメもYouTubeも喜んでる人いないし


　　　少数派の儲けのために大多数がガマンさせられる


　　　おかしいよね

中国外務省は１２日に発表した報道官談話で、日中平和友好条約の締結から同日で４５年を迎えたことを受け、日本側に対し「干渉や障害を排除し、新時代の要求に符合する中日関係の構築へ共に力を尽くすことを望む」と表明した。米国が日本など同盟国とともに対中圧力の強化を進めていることを念頭に、日本に中国側への歩み寄りを促した形だ。

談話は、条約締結後の日中関係について「過去４５年間で大幅な発展を得た」と強調。その上で「両国人民のために確かな利益をもたらし、地域や世界の繁栄と安定を力強く促進した」と意義を訴えた。

現在の日中関係については「改善と発展の鍵となる段階にある」と指摘。日本側に「条約の共通認識を守り、政治的な基礎を守る」よう求めた。台湾問題に関与しないよう日本側に促す意図があるとみられる。(以下略

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[産経 2023.8.12]
.https://news.yahoo.co.jp/articles/7e3a99d97ba1f4eb47614de32607db20995d02f3

“迷惑客のサンドバック”はもう終わり？ホテル・旅館の「宿泊拒否」年内解禁の行方

長らく「原則的に宿泊拒否は禁止」とされてきた旅館業法が改正され、ホテル・旅館が悪質な客を断ることができるようになる。この改正に、どのような意味があるのかをお盆に考えてみたい。（フリーライター　武藤弘樹）

●カスハラ対策にもなる？「宿泊拒否が可能」に

今年6月に旅館業法が改正され、年内に施行される。従来の旅館業法では「原則的に宿泊拒否は禁止」、つまりホテル・旅館側はどんなに悪質な客でも泊めなければならないのが法によって定められたルールだった。これが改められ、迷惑客の宿泊を断れるようになるのである。

この改正法は現場で歓迎されているようだ。近年のカスハラ（カスタマーハラスメント）被害拡大化への楔の一手となり得るのではないか、かの有名な「お客様は神様です」のフレーズが本来の意味を取り戻してくれるのではないか……ということで注目を集めているのである。

改正旅館業法のあらましと、それによってどのような効果が期待できるかについて触れていきたい。

●サンドバッグ状態だった旅館業に健全な防護壁

改正旅館業法は年内施行に向けて、運用方針がまとめられていくとのことだが、このお盆で、客と旅館の関係が再構築される第一歩が踏み出されることを期待したい。

全文はﾘﾝｸ先へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/1f8f4371c851675c689107e3a04c6d6ee548897b

外資の対中投資、87％減少　4～6月期、過去最大幅

統計が確認できる1998年以降で最少で、前年同期比87.1％の減少率は過去最大となった。米国主導の半導体規制で投資先としての懸念が強まったことなどが背景にあるとみられる。

海外からの直接投資は減り続け、投資先としての信頼回復が遅れている。中国が7月に施行した改正反スパイ法なども外国企業の不安材料となっている。

バイデン米大統領は今月9日に先端技術に関する中国への投資を規制する大統領令に署名。さらに減退する可能性がある。

[共同 2023.8.12]
https://news.yahoo.co.jp/articles/79db53966ee079d9c99d6264fba31664e56f0cf1

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https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1691677751/

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