Googleによる英語からの翻訳

阿蘇山（日本）：森林や山々の本来の自然の美しさ、そしてそこに生息する動物や植物の生息地が、ネットゼロ教団による「気候変動」の神への供物として、20万枚の醜い太陽光パネルに置き換えられている。

　　　洗ったペットボトルは別らしい

ペットボトルの出し方

[世田谷区]
https://www.city.setagaya.lg.jp/mokuji/kurashi/004/001/d00190730.html

　　　どうせ燃えるもんね


　　　捨て方がめんどくさいと買いたくなくなる


　　　田舎はごみを捨てるゴミ袋を買うんだぞ

(略

こうした「古墳メガソーラー」は、ほかにも「奈良護国神社前池中古墳」（奈良県）、「庚申塚（こうしんづか）古墳」（群馬県）などがある。

「国内には約16万基の古墳があるといわれています。しかし、宮内庁が管理するのは天皇陵など899カ所ほど。ほかは、ほとんどが個人所有です。しかし文化財でもあるため、土地の売買が難しく、高齢化などで管理が難しくなった所有者が、苦渋の選択としてメガソーラー会社に土地を貸しているケースが多いのです」（同前）
古墳以外にも、熊本県阿蘇市の阿蘇山では、外輪山の民有地約119ヘクタールにパネル約20万枚が設置され、2022年9月から稼働している。また1980年に日本初の「ラムサール条約湿地」として登録された釧路湿原には、札幌ドームおよそ180個分のパネルが設置され、年間で一般家庭の約5000世帯分の発電量を送電している。湿原周辺は、自然保護のため建物を建設することはできないが、ソーラーパネルは建築物ではないため、規制の対象外になる。

さらに、メガソーラーは世界遺産である知床にも設置される予定で、間もなく関連工事が始まる。

「パネルが設置されるのは、知床岬の山面です。設置される理由のひとつが、2022年に起きた小型旅客船『KAZU I（カズワン）』の沈没事故です。携帯電話の電波が届かなかったことが問題視されたため、携帯電話の基地局を作ることになり、その電源設備として使われるということです。景観に配慮して、フェンスで太陽光パネルを隠すようですが、サッカーコートほどの広さですから目立つでしょう」（同前）

SNSでは「メガソーラー発電乱立」「メガソーラーが侵食」などのワードが目立つが、その旗振り役となったのが、小泉進次郎元環境相だった。

「小泉氏は、大臣時代の2020年10月26日に、日本経済新聞のインタビューで『国立公園内で再生可能エネルギーの発電所の設置を促す規制緩和をする』と表明、『公園内は地熱や太陽光、風力を利用しやすいためだ』と、積極的な姿勢を見せていました。

記事は《全国34の国立公園の敷地の多くは発電所の新設を制限している。一部で認めるが、資源エネルギー庁の報告書などは規制で整備できない場合があると指摘していた》と説明、これに小泉氏は『いい案件があっても保護一辺倒で活用が進まない例もあり得る。保護と利活用の両立へ発想を転換する』と語り、温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする、新たな政府目標に向けて再生エネを増やすとしていました」（政治担当記者）

こうした流れを受け、環境省は2022年4月に自然公園法の施工規則を改正。国立・国定公園内に設置可能な屋根上太陽光パネルの色彩や形態について、実証事業を通じて基準策定する方針を打ち出した。(以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/ba292505b96f9e25eeb1d8406cd120d335dcfae5

　　　・・・


　　　思い切り言ってるね


　　　当時も反対されてたらしい


　　　結果これか

※関連スレ
【エネルギー】太陽光施設は窃盗団の「宝の山」、無人で防犯手薄…ケーブル盗急増で再エネ発展阻害の恐れ [5/6]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1714953961/

望月衣塑子@ISOKO_MOCHIZUKI

これって「再生エネヘイト」では？　内閣府資料に「中国国営企業のロゴ」で騒ぎになった背景を考えた：東京新聞

会見では「この騒動は『再エネヘイト』ではないか」との質問も持ち上がったが、どういうことか。

財団によると、2021年の中国のシェアは太陽光パネルを構成するモジュールで78％、蓄電池に搭載されるセルで74％を占める。ともに1％前後にとどまる日本は太刀打ちできていない。

　 中国に反感を持つ人々からすれば、中国製の太陽光パネルの普及は好ましくない。再エネを推進するのは、中国を利する—という考え方があるからだ。

ただし、財団自体は、こうした「中国1強」の状況を批判している。22年の報告書では「エネルギー安全保障の観点から特定の国による市場支配には問題がある」と指摘。

新疆ウイグル自治区の少数民族に対する強制労働が太陽光パネルの生産にも及んでいるとして「容認しがたい」とも示してきた。

午後2:26 · 2024年4月20日

　　　「再エネヘイト」笑


　　　じゃああんたらは「原発ヘイト」だ


　　　まさかの擁護でびっくり

再生可能エネルギーに関する内閣府のタスクフォース（特別作業班）の元民間構成員、大林ミカ氏が提出した資料に中国国有企業のロゴが表示されていた問題で、大林氏は１６日の記者会見で、自身の経歴や「反原発」の思想、河野太郎規制改革担当相との関係について話した。(略

大林氏が事業局長を務める自然エネルギー財団は８日、大林氏について《大分県中津市生まれの日本人であり、国籍も日本です。「大林ミカ」は本名（戸籍名）》とするリリースを出した。

大林氏を「反原発の活動家」とする指摘については「私自身は隠していない。
自然エネルギーの調査研究をする上でそういったバックグラウンドを持つ方はいる」と述べた。

河野太郎規制改革担当相との関係について「２０００年ごろに（再エネの）固定価格買い取り制度を導入する運動を市民と国会議員が一緒になってやっていた。その時に超党派の議員連盟があって、河野さんも参加されていた」とした。河野氏が外相だった１８年には外務省の気候変動に関する有識者会合のメンバーを務めたという。

一方、自然エネルギー財団が提唱していたアジア広域の国際送電網「アジアスーパーグリッド」構想について、大野輝之常務理事は「中国やロシアの利益のためにやったものではない」と強調。財団の収入に中国政府や企業からのものは含まれず、人的関係もないとした。

経産省や金融庁の会合で大林氏が提出した資料にも同様のロゴが確認され、経産省などは特定企業の強い影響を受けているとの懸念が払拭されるまでの間、財団から意見聴取を控えるとしている。

全文はﾘﾝｸ先へ
[zakzak 2024.4.17]
https://news.yahoo.co.jp/articles/954524545a0de7b568e59104232fc8ae8f75d41f

※関連スレ・記事
【再エネ資料ロゴ問題】 自然エネルギー財団、中国企業との関係を改めて否定 大林ミカ氏の憶測に「国籍も日本」と回答 ［4/9]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1712602752/
※関連記事

【悲報】経産省の審議会資料（反原発のやつ）にも中国国営企業の刻印が発見されるhttps://t.co/VsiAJfDdPq

— もえるあじあ ･∀･ (@moeruasia01) March 24, 2024

経産省の審議会資料（反原発のやつ）に中国国営企業の刻印発見の件で経産相がコメント「懸念が払拭されるまで財団からの意見停止」https://t.co/0FKULONjFs

— もえるあじあ ･∀･ (@moeruasia01) March 26, 2024