太田光、炎上乗り越えTBS選挙特番に再び登板「私の“芯”は変わらない」

お笑いコンビ・爆笑問題の太田光が、7月の参議院議員選挙開票日に行われるTBS系の特別番組『選挙の日2022　私たちの明日』でスペシャルキャスターを務めることが決定した。

今回のTBS選挙特番のテーマは「変わる」。選挙結果をしっかり伝えることはもちろん、“選挙の日”という特別な1日を通し、大きく変化していく“私たちの明日”をどう生き抜いていくのか考えるきっかけとなるような番組を目指す。キャスターはホラン千秋と石井亮次、総合司会を井上貴博と小川彩佳が担当する。

昨年10月の同局系での総選挙開票特番では、自身の言動が炎上騒動となった太田だが「参院選特番の『台風の目』にしたいです。前回いろいろありましたが、私の“芯”は変わらないし、今回も何が起こるかわからない感じにしたい。そのためにも、ホランさんと石井さんで脇を固めて、というか脇をガッツリつかんでもらおうと思います」とコメント。

続けて「新型コロナと戦争で、世の中がこれまでと明確に変わった。これからコロナが終息し、戦争が終わった先の日本のスタンスはどうするのか？　日本をどう変えていくのか？　政治家の皆さんにズバリ聞きたいと思っています。衆議院だろうが参議院だろうが、政治家たるもの絶対考えていかなきゃいけない事ですから」との思いを語っている。


△TBS系の特別番組『選挙の日2022　私たちの明日』放送決定　太田光が再びキャスターに（C）TBS
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[ｵﾘｺﾝ 2022.6.9]
https://news.yahoo.co.jp/articles/cf185aeccfe412a8177ec409d3bf58e7980c30cf

外国人学校、保健室25％設置なし　法制度や財政難で　文科省調査　／京都

保健室に行けば養護教諭が手当てをしてくれるという当たり前の環境が整っていない学校がある。文部科学省は2021年12月、外国人学校の25％に保健室がないとの調査結果を公表した。法制度や財政上の問題が背景にあり、専門家は「子どもの健康を守ることは、平等で差別のない基本的人権だ」と環境整備を訴える。

外国人学校161校の保健衛生に関する文科省の調査では、回答した80校のうち、保健室があるのは60校、養護教諭がいるのは28校にとどまった。学校教育法上、外国人学校の多くは「各種学校」に当たり、学校保健安全法が適用されず、保健室の設置義務がない。

朝鮮学校は全国に約60校あるが、保健室があるのはわずかだ。(以下略

[毎日 2022.6.1]
https://mainichi.jp/articles/20220601/ddl/k26/100/307000c

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ＮＨＫ受信料の値下げ、原資に繰越剰余金…改正放送法・電波法成立

NHKが蓄えてきた繰越剰余金の一部を積み立て、値下げ原資にあてる。また、テレビを持っているのに正当な理由なく受信契約を結ばない世帯に対し、割り増しした料金を要求することも可能とした。

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[読売 2022.6.4]
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/22280518/

NHK、ネットで「役割果たす」　実証実験で高い評価と会長

NHKは2日、ネットを通じて番組や情報を提供する実証実験の結果を公表した。前田晃伸会長は会見で、回答者から高い評価を得られたとした上で「NHKがこれまで以上にネットを通じて役割を果たしていくことが必要だ」と述べた。(以下略

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[共同 2022.6.2]
https://nordot.app/905061945121226752

NHK “ネットを通じて番組” 社会実証のアンケート結果を公表

(略

NHKは4月22日から15日間、テレビを持っていない人などおよそ3000人を対象に、インターネットを通じて番組や情報を配信し、アンケート調査を行って、NHKに期待される役割を3つの観点から検証する「社会実証」を行いました。
その結果、「正しく理解が深まり、気付く」という観点では、ネットで急速に拡散するニュースのSNSでの広がり状況を分析し、注意を促す機能について「フェイクニュースを解決するうえで社会にとって有用」と答えた人は71.3％でした。

また「知識が広がり、つながる」という観点では、主要なニュースを映像や情報を組み合わせて多角的に示す機能について「信頼できる情報・幅広い情報を見つけるのが難しいなどの問題を解決するうえで社会にとって有用」と答えた人は77.3％でした。

さらに「簡単に、必要な情報が見つかる」という観点では、災害に関するニュースを地図上に可視化する機能について「防災・減災のために今後の対策を立てるのに社会にとって有用」と答えた人は81.2％でした。(以下略

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[NHK 2022.6.2]
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220602/k10013654831000.html