果物を収穫するドローンの動画が、どこかのSF世界のようと話題に

ドローンが果物を収穫する様子をとらえたYouTube動画が、どこかで見たことがあるようなSFの世界だとネットで注目を集めている。ついにここまで来たか。

話題となっているのは、イスラエルの企業・TEVEL Aerobotics Technologiesが開発している、果物を自動収穫するドローンだ。YouTube動画で動いているところを確認することができる。(以下略


全文はﾘﾝｸ先へ
https://news.mynavi.jp/article/20220924-2461620/

中部電とオリックス、東芝に出資検討　ＪＩＰが国内10社超に打診と報道

中部電力とオリックスが、非公開化も選択肢に再編を検討する東芝への出資を検討していることが分かった。両社が１８日、それぞれ明らかにした。    

日本経済新聞は１８日、東芝に再建計画を提案した投資ファンドの日本産業パートナーズ（ＪＩＰ）が、中部電力やオリックスなど日本企業１０社超に出資を呼びかけていると報じていた。出資額はそれぞれ数十億─１０００億円規模になる可能性があり、ＪＲ東海なども出資を打診されたもようだという。

中部電力の広報担当者はロイターに対し、ＪＩＰが東芝に行った提案の情報を収集しているとした上で、「デューデリジェンス（資産査定）に参加しているのは事実」と述べた。「出資を決定したものではない」とした。

オリックスは「検討していることは事実だが、当社として決定した事実はない」とのコメントを出した。ＪＲ東海はロイターの問い合わせにコメントを控えた。

事情を知る複数の関係者によると、東芝の経営再建策募集には１０件の応募があり、日本の官民ファンドの産業革新投資機構（ＪＩＣ）とＪＩＰの連合、米ベインキャピタル、英ＣＶＣキャピタル・パートナーズなど国内外の４陣営が２次入札に進んだ。東芝によると、非公開化に関する提案と上場維持前提の資本業務提携案が含まれている。

原子力事業などを手掛ける東芝は安全保障上重要な企業と位置付けられている。日経は、外資系は資金が豊富だが、改正外為法による国の審査を考慮すると、非公開化は国内勢のほうが実現可能性が高いと報じている。

[ﾛｲﾀｰ 2022.9.18]
https://news.yahoo.co.jp/articles/5171c61ad2002e9973c62ab0c5f4d89b3ae8986a

ホンダ、JAXAの月面探査車開発に参画　トヨタと協力

ホンダは宇宙航空研究開発機構（JAXA）の月面探査車の開発に参画する。これまではトヨタ自動車が協力しており、動力源の燃料電池でホンダの技術も活用して共同開発する。米国主導の有人月面探査「アルテミス計画」で2029年の投入を目指す。米国は宇宙技術の開発で民間企業を活用し成果を上げている。日本も企業と連携して宇宙開発の国際競争力を底上げする。

JAXAは16日までに月の有人探査車の燃料電池システムを…
（無料の会員登録で全文読めます）
[日経 2022.9.16]
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC08ARH0Y2A900C2000000/

省略部分のポイント
・水を電気分解して水素を発生させる小型装置に強み
・1回の探査で1000㎞走行
・自社でも2030年までに小型ロケット打ち上げを計画

チューナーレステレビ、想定以上に売れてます　テレビ受信機能なし、NHK受信料もなし

チューナーレステレビが人気となっている。テレビ放送の受信機が搭載されておらず、テレビ放送を視聴することはできないが、ネット経由で有料のネット配信動画やユーチューブ、ゲームなどに特化したモニターとして使用できる。またNHK受信料が必要ないことからも注目されている。各社から新機種が続々と発売され、いずれも想定以上の売れ行きと、今後の市場拡大が注目されている。

チューナーレステレビの新発売が相次ぎ、各社いずれも売れ行きは好調だ。ゲオホールディングスは7月22日から全国579店舗のゲオストアで4K対応のチューナーレステレビ43V型（3万2780円）、50V型（3万8280円）を発売し、同31日までの10日間で計1000台以上を販売した。同社では2機種で6000台の販売を見込んでいるが出足は好調だ。

チューナーレステレビは米グーグルの基本ソフト（OS）を標準搭載し、「チューナーレススマートテレビ」とも呼ばれる。ネット動画の視聴に必要な接続端末（ファイヤースティックTVなど）を別に購入する必要がない。同型テレビと比較すると接続端末費を含め、1万円ほど低価格なイメージ。「テレビを見ない、という人も多く、世の中の流れが変わりつつあると思う。チューナーレステレビにすると価格が抑えられることもポイント」（ゲオ・リテール商品1課家電バイヤー松岡良房氏）。

家電メーカーのドウシシャは6月下旬に24～40型のチューナーレステレビ3機種を販売し、7月下旬には50型を投入した。「まだ集計されていませんが、想定以上の売れ行き」（同社広報）。また家電量販店のエディオンも6月中旬に43型チューナーレステレビを限定50台、ネット販売して完売している。

受信機がなく、NHKは視聴できないため、放送法第64条で定められたNHKの受信料は必要ない。また民放の配信アプリ「TVer（ティーバー）」を経由すれば、民放番組の視聴も可能だ。

ネットの動画配信の視聴者は増加中だ。ICT総研が昨年8月に発表した「2021年有料動画配信サービス利用動向に関する調査」によると23年には定額制サービスの利用者は3710万人に達すると予測している。(略

■ドン・キホーテ先行

チューナーレステレビの発売で先行したのが大手ディスカウント店「ドン・キホーテ」だ。昨年12月に24型（2万1780円、税込み）と42型（3万2780円、同）の2種類を計6000台発売し、約1カ月で完売した。今年2月、6月と追加販売し、2月分は完売している。「テレビのようでテレビじゃない！！」のうたい文句で注目を集めた同社では「想定していた以上のニーズがあることが分かった。さらに大きなサイズを含めた新商品を近々に発表する」としている。(以下略


ゲオホールディングスが7月に発売した50型チューナーレステレビ（撮影・大上悟）
全文はﾘﾝｸ先へ
[日刊ｽﾎﾟｰﾂ 2022.8.9]
https://news.yahoo.co.jp/articles/e72f9cb9727f710ba364307c77222786ea32c33b

　　　帰省して久しぶりにテレビ見ると
　　　　　　内容の薄さに唖然とする


　　　分かるｗ

14nmプロセス装置を中国と米国で禁止 半導体2社確認

中国本土の半導体製造業の発展を抑制するため、米国連邦政府がオランダのASMLと日本のニコンに働きかけて、中国への先端深紫外（DUV）マイクロイメージング装置の販売を停止させているという以前の噂を受け、地元の半導体装置メーカーのラムリサーチとKLAは、商務省から中国への14nm以下の先端プロセス装置の販売制限の通知を受け取ったと発表しました。

[科技網 2022.8.1](中国語・機械翻訳抜粋
https://www.digitimes.com.tw/tech/dt/n/shwnws.asp?CnlID=1&id=0000641230_1JN1YS244JBWHALXMXA32&wpidx=5

初撮影！原子が液体中を“泳ぐ”様子を映像で

ゆらゆらと揺れ動くオレンジ色の物体。これらは、それぞれ１つのプラチナ原子で、液体の中を泳ぐ様子だといいます。イギリスのマンチェスター大学などの研究チームは、液体の中を泳ぐ単一の原子の映像を世界で初めて撮影することに成功したと発表しました。(以下略


詳細は動画へ
[テレ東Biz 2022.7.28]
https://txbiz.tv-tokyo.co.jp/txn/news_txn/post_256157

JAXA 観測ロケット打ち上げ 超音速エンジン開発へデータ収集

「スクラムジェット」と呼ばれる将来の超音速エンジンの開発に向けたJAXA＝宇宙航空研究開発機構の小型観測ロケットが24日朝、鹿児島県肝付町の発射場から打ち上げられました。

JAXAの小型観測ロケット、「S-520-RD」1号機は24日午前5時、肝付町の内之浦宇宙空間観測所から打ち上げられました。

ロケットは全長9メートル余り、直径52センチで、重さはおよそ2.6トンあり、エンジンに点火したあと、ごう音とともに上昇していきました。

打ち上げでは、上空およそ160キロで機体の上部に搭載した試験体が切り離されることになっています。試験体は、落下中に音速の5倍から6倍以上に達するということで、燃焼に関するデータなどを得る計画です。

今回の打ち上げは防衛装備庁で採択された研究を受けたもので、実用化できれば、大気中の酸素を利用することで酸素の搭載がいらなくなり、JAXAではより多くの貨物を載せることが可能になるため将来の宇宙船などへの活用が期待されるとしています。(以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
[NHK 2022.7.24]
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220724/k10013733031000.html

[プレスリリース]
観測ロケットS-520-RD1打上げ結果について


https://www.jaxa.jp/press/2022/07/20220724-1_j.html

次世代全固体電池の特許件数、日本勢が3位まで独占

次世代の電池とされる「全固体電池」の特許ランキングでトヨタを筆頭とする日本企業とサムスン・LG・現代自動車など韓国企業がトップ10を二分していることが分かった。

全固体電池は電子の通路である電解質に固体を使用するバッテリーで、既存バッテリーより充電容量が2倍以上大きく、爆発の危険性が低い次世代電池だ。（以下略

全文はリンク先へ
[朝鮮日報 2022.7.8]
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/07/08/2022070880005.html