Ipsos Nation Brands Index 2023

1位 日本
2位 ドイツ
3位 カナダ
4位 英国
5位 イタリア
6位 アメリカ
7位 スイス
8位 フランス
9位 豪州
10位 スウェーデン

24位 韓国

31位 中国 


https://www.ipsos.com/en/nation-brands-index-2023

お笑いコンビ「ピース」の綾部祐二（45）が、6日までにYouTubeチャンネルを更新。6年ぶりの日本帰国を終え、相方・又吉直樹（43）との食事や妻と初めて日本で過ごしたことなどを振り返った。(略

日本について、綾部は「6年ぶりだから、日本はご飯がおいしいなとか街がきれいだなとか思うだろうな…って思ってたけど、余裕で超えていった。やっぱ凄いよ」と久しぶりの日本を堪能した様子。「地下鉄だろうがJRだろうが、すべての駅にトイレあるじゃん。アメリカって、本当にトイレがないの。（日本の）トイレがまあキレイ。道を走ってて、何て言うんだろう…パブリックである…公共のトイレ。それがもうキレイ。デパートも駅も、日本は全部のトイレにウオシュレットがついてない？凄いよ、ほんと。こんなにキレイだったっけなっていう。街にゴミも全然ないし。電車の中も、こんなに静かだったっけっていうくらい」と感激しきりだった。

続けて「全部、ポジティブに凄かったです。ご飯もうまいよ。昔食ってたラーメン屋さんに行ったけど、もう、うなっちゃうもんね。おいしくて」と、食事にも感激し、さらに「僕はお洋服も大好きでなので、やっぱりショッピング。東京どうなの？って思ってたけど、一番やばいと言っていいかもしれない」と、ファッショニスタの観点からも日本は素晴らしいと大絶賛。「アメカジはアメリカが本場だけど、実は日本が本場よ。クオリティーが違う。お店の人も“アメリカの方が日本で買って行く”って言ってた」と紹介し、「日本の方が凄いよ。やっぱ凄いんだよ、バイヤーの人の目利きとか、オリジナルで作ってアメリカの良き文化のヴィンテージのもの…みたいな。もう、凄い」と褒めちぎった。

※続きは以下ソースをご確認下さい
[ｽﾎﾟﾆﾁｱﾈｯｸｽ 2023.11.6]
https://news.yahoo.co.jp/articles/b85119ac80e0efad3663ea5d4808836e6e555c06

https://www.youtube.com/watch?v=nxB99cAdUSw

岐阜市の陸上自衛隊日野基本射撃場では6日朝7時ごろ、隊員を乗せた車両が敷地内に入りましたが、車両の後部に乗った隊員の1人が、集まった報道陣に向けて中指を立てるような仕草が見てとれました。

https://www.youtube.com/watch?v=IYVkZFapTME

NHK、未契約世帯に割増金を求める民事訴訟を提起

NHKは6日、東京都内の3世帯について、放送受信契約の締結と受信料および割増金の支払いを求める民事訴訟を東京簡易裁判所に提起したと伝えた。

[オリコン 2023.11.6]
https://news.yahoo.co.jp/articles/636745d2ed0bdbe1cbd768c04ddc882ae05af9fe

東京都と武蔵野市が不法滞在者テーマのNHK「やさしい猫」解説、ウィシュマさん遺族側弁護団が講師

松下玲子市長の武蔵野市と小池百合子知事の東京都の団体らが、講演会『解説！ドラマ「やさしい猫」から読み解く外国人と在留資格』を12月16日に開催する。

この講演会は、多文化共生中域ネットワーク北多摩南部ブロック協働事業として、主催が(公財)武蔵野市国際交流協会、（公財）東京都つながり創生財団として開催される。 対象者は、武蔵野市、三鷹市、府中市、調布市、小金井市、狛江市に在住・在勤・在学・活動している者で、外国人相談に関わる者、通訳・翻訳ボランティア、日本語ボランティアなど、外国人支援に関わっている者となる。なお、参加する場合には、NHKドラマ「やさしい猫」を視聴するか、同ドラマの原作本を読むように要請している。(略

講師は、労働事件や入管事件など人権問題に長年取り組むとともに、ウィシュマ・サンダマリさんが名古屋入管で死亡した事件の遺族側弁護団を務めた者が行う。(以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
[ｱｾｱﾝﾎﾟｰﾀﾙ 2023.11.1]
https://portal-worlds.com/news/asean/32437

　　　うわぁ・・・


　　　東京都と武蔵野市　だって


　　　＋ウィシュマさん弁護団


　　　入管か警察も呼ぶべきでは

テレビ番組の制作会社の倒産が、今年9月までに過去10年間で最多を更新した。2023年1-9月のテレビ番組制作会社の倒産は14件に達し、前年同期（6件）の2.3倍のペースで増加している。

通年比較でも2014年以降の10年間で、最多だった2018年の13件をすでに超えている。2020年のコロナ禍の当初は、緊急事態宣言の発令による外出自粛などで番組制作の中止や延期を余儀なくされ、制作会社の業績に大きく影響した。長引く受注減に加え、制作コストや人件費の上昇などから、小規模の制作会社を中心に、倒産は今後も高い水準で推移する可能性が高い。(以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
[東京商工リサーチ 2023.11.6]
https://www.tsr-net.co.jp/data/detail/1198118_1527.html