コメント 【!】完全自動で移動しトイレ掃除するロボット、高圧洗浄し拭き掃除までこなしてしまう!
清掃の仕事はもうすぐ無くなる pic.twitter.com/3qYUQ7hmXA
— 世界バズリズム🇯🇵 (@sokuhoulife) November 8, 2023
すごい
労働力不足ならこっち方面に力入れてほしい
外から人連れてくるよりずっといい
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清掃の仕事はもうすぐ無くなる pic.twitter.com/3qYUQ7hmXA
— 世界バズリズム🇯🇵 (@sokuhoulife) November 8, 2023
すごい
労働力不足ならこっち方面に力入れてほしい
外から人連れてくるよりずっといい
Googleマップを頼りに登山して立ち往生――カナダの救助隊North Shore Rescue(NSR)がこのようなケースを報告しています。
NSRは11月上旬、フロメ山の崖で立ち往生していた登山者から救援要請を受けたとのこと。登山者はGoogleマップを頼りに、実際は存在しない登山道をたどろうとした可能性があるとしています。当該の地域は登山道はなく、急な崖がたくさんあり、NSRでは「危険な崖がある」とする看板を掲げているとのこと。
NSRは、Googleマップのような「都市の地図」を頼りに自然の中を進むのは不適切だとし、紙の地図を勧めています。またスマホのナビアプリを使うのであれば、アウトドア用のナビアプリを使うこと、地図アプリはバッテリー消費が早いのでモバイルバッテリーを用意するように助言しています。(以下略
全文はリンク先へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/c54cd8695befe2b6f5df54bd83893411b832a585
情報収集衛星5→9基に 政府、ミサイル探知や災害対応https://t.co/o4yWzfF13Q
— 日本経済新聞 政治・外交 Nikkei Politics (@nikkeiseijibu) November 7, 2023
生成AIで作成された岸田文雄首相の偽動画がSNS上で拡散され、波紋が広がっている。テレビや新聞の報道で取り上げられたことで、作成者は「どうか訴訟等は停止して」と泣きついたが、非難が殺到する炎上状態となっている。(以下略
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全文はリンク先へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/c44c81e4dcb2e69a6f9cdeaa8ecc481ea2fb1980
日テレニュース番組と岸田首相の声を加工、首相が卑猥な言葉を発しているように見せかけるフェイク動画が拡散 日テレ「到底許すことはできない」https://t.co/vX7bJshxeA
— もえるあじあ ・∀・ (@moeruasia01) November 3, 2023
日本テレビのニュース番組の画面に見せかけた上で岸田首相の声を悪用した動画がSNSで拡散されています。日本テレビは「放送を悪用されたことは到底許すことはできない」とコメントしています。
これは動画配信サイトに投稿されSNSで拡散している偽の動画で、カメラに向かって話す岸田首相の声が加工され卑猥な言葉を発しているかのように見せかけています。その上で日テレニュース24の番組ロゴなどが表示され、ニュース番組であるかのようにも見せかけていて、動画は生成AIの技術を悪用したものとみられます。
日本テレビは「放送、番組ロゴをこのようなフェイク動画に悪用されたことは、到底許すことはできません。フェイク動画について今後も必要に応じて然るべき対応をして参ります」とコメントしています。
https://www.youtube.com/watch?v=0jP2oLiIUIw
【動画】ニュース番組を加工したYouTube広告が怖すぎる 女の音声「みっかかんのりえきです、そしてこれは、じゅうかかんのりえきですhttps://t.co/hLWoNvs2FR
— もえるあじあ ・∀・ (@moeruasia01) October 26, 2023
パナHD、家庭向け「グリーン水素発電」 35年実用化へ、過疎地などで:時事ドットコム https://t.co/6VrWFdDw3D @jijicomより
— しーにゃ♪@公式 (@Syynya) October 30, 2023
AIが書いた中国、配慮が一切なくて笑うw pic.twitter.com/TvgOtSQayj
— ユキ@ぷかり桟橋 (@klplKIPa49ZdaFy) October 22, 2023
草
よく表現できてるわ
日本の大手電機メーカーと豪政府 防衛装備品共同開発へ 防衛省
防衛省は、日本の大手電機メーカーとオーストラリア政府との間で、オーストラリア軍の防衛装備品を共同開発していくことが決まったと公表しました。政府が関わらず、日本の民間企業が外国政府と防衛装備品の共同開発を行うのは初めてとなります。
共同開発を行うのは、三菱電機の子会社「三菱電機オーストラリア」とオーストラリア国防省です。三菱電機が培ったレーザー技術を活用して警戒・監視を行う装備品を開発し、オーストラリア軍の戦闘機や車両に搭載することを想定しています。
防衛装備品の共同開発をめぐっては、迎撃ミサイルをアメリカと、次期戦闘機の開発をイギリスやイタリアとの間で進めていますが、いずれも政府間で、日本の民間企業が外国政府と行うのは初めてとなります。
民間企業の技術を防衛装備品として海外に転用するには、輸出のルールを定めた「防衛装備移転三原則」の範囲内か国が審査する必要があり、今回は5年前に審査を通っていたということです。
19日に行われた日本とオーストラリアの国防相会談では、今回の共同開発を歓迎していて、防衛省は、海洋進出を強める中国を念頭に、両国の連携強化にも資すると期待しています。また海外への技術の転用は日本の防衛産業の活性化につながるとして、今後、企業側に働きかけていきたいとしています。
[NHK2023.10.21]
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231021/k10014232431000.html
※関連リンク
https://www.mod.go.jp/j/approach/exchange/area/2023/20231019_aus-j_b.html
https://www.defence.gov.au/news-events/releases/2023-10-20/new-agreement-enhance-defence-surveillance-and-survivability
https://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2023/1019.html
香港ニュースポータルの香港01に2日、中国産シャインマスカットがまずくなった理由について伝える記事が掲載された。
記事はまず、シャインマスカットについて、日本生まれのぶどうで、緑色、さわやかで甘い味、独特のバラのような香りが特徴だと紹介した。その上で、中国本土では2017年に1房約500グラムのものが500元(現在のレートで約1万円)で販売されていたというが、現在は一般的に10元(約200円)を下回り、最も高価な陝西省渭南産でも29.9元(約598円)だとした。
記事は、中国本土メディアの記事を引用し、今のシャインマスカットについて、多くのブロガーやネットユーザーから「ブドウの風味が全くせず、まるで砂糖水を一口飲むようなもので、以前ほどおいしくない」との声も聞かれるとした。
そして、「まずくなった理由」として、江蘇省農業科学院果樹研究所の研究員の話として、「中国にシャインマスカットが導入された当初は生産者が比較的少なかったため、ほとんどの生産者が高品質を追求できた。だが、栽培面積の拡大に伴い、栽培技術レベルやコンセプトが不均一となった。収穫量を追求する生産者もいれば、栽培技術が不十分な生産者もいて、品質は良いものと悪いものが交じり合うようになった」と伝えた。(翻訳・編集/柳川)
https://www.recordchina.co.jp/b921514-s25-c30-d0192.html
米ニューヨーク市警は22日、市内の地下鉄駅に完全自律型の警備ロボットを試験的に配備すると発表した。利用客が多いタイムズスクエア駅で、深夜から未明の警備を担うという。
ロボットは西部カリフォルニア州に本社を置く「ナイトスコープ」社が製造した「K5」。直立した飛行機の機首のようなデザインで車輪で移動する。ボタンがついており、利用者が押すと24時間態勢で市警の担当者に連絡がとれる。また、周辺をビデオ録画し、犯罪が起きた場合の捜査などに活用する。
複数あるカメラは顔認識機能を備えているが、同日記者会見したアダムズ市長は「作動させない」と強調。リース料は1時間当たり9ドル(約1333円)で、「最低賃金以下だ。トイレ休憩も食事休憩もない。いい投資だ」と主張した。
ニューヨークの地下鉄は24時間運行だ。「ロボコップ」は試験運用中の2カ月は警察官が同行し、年末年始の観光シーズンに合わせて単独での配備が計画されている。一方、利用客のプライバシー侵害を危惧する人権保護団体は、収集したデータの扱いについて市に詳細な説明を求めている。【ニューヨーク八田浩輔】
https://news.yahoo.co.jp/articles/1c143302c42e9d1da60ff1f9bc167c2bb5048cbe
We must use every available method to keep New Yorkers safe — including state of the art technologies like the Knightscope K5 security robot.
— Mayor Eric Adams (@NYCMayor) September 22, 2023
These devices will serve as an important, innovative deterrent to crime so we can keep NYC the safest big city in America. pic.twitter.com/YEHuNIw8Va