テレ朝・富川悠太アナ トヨタ入りへ！テレ朝退社「報ステ」3月いっぱいで卒業

テレビ朝日の富川悠太アナウンサー（45）が退社することを25日、発表した。金曜日のメインキャスターを務める「報道ステーション」は3月いっぱいで卒業する。同局を通じ「私はニュースの現場が大好きです。感謝と誇りを持って、これからも現場に立ちます。応援いただいた視聴者の皆さまに心から感謝致します」とコメントした。

本人は退職後の所属先や具体的な仕事は明かしていないが「フリーに転身するのではなく、トヨタ入りすると聞きました」と同局関係者。「香川照之さんのCMでおなじみの自社メディア“トヨタイムズ”があり、ここで働くのではという話もある。お父さんが重役を務めた人なので縁があるのかも」と話した。(以下略

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[ｽﾎﾟﾆﾁ 2022.2.26]
https://news.yahoo.co.jp/articles/f4f01555c1f62ae1b555c8898102e7cd2bca23cf

山田孝之、「なぜ韓国ドラマに日本は押されている?」にキッパリ「僕はそうとは思わない」

俳優の山田孝之（38）が19日放送のフジテレビ「まつもtoなかい～マッチングな夜～」（土曜後9・00）に出演。自身が主役を務めた「全裸監督」で世界に示した、日本の実力について語る場面があった。

MCの松本人志から「単刀直入やけども、なんで韓国ドラマとか映画に、日本は押されちゃってるんですかね?俺はそれがすごくイヤだなって思うんです」という問いかけが。これに山田は「でも、日本のスタッフとキャストも、韓国に比べて著しく仕事のレベルが低いとは、思わないですね」と、自身の見解を述べ始める。(以下略

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[ｽﾎﾟﾆﾁ 2022.2.19]
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2022/02/19/kiji/20220219s00041000714000c.html

西川貴教「ワイドナ」ＴＶコロナ報道「専門家でもない我々が」意見言って不安煽ってる

歌手・西川貴教が３０日放送のフジテレビ「ワイドナショー」に出演。新型コロナウイルスに関するニュースを取り扱う際に、専門家でない有名人がテレビでさまざまな発言をしていることで、世間の不安をあおっているのではないかとの意見を述べた。

西川は「こうした形で（テレビに）出てる人間が言うことじゃないのかもしれないですけど」と切り出し、「テレビとかメディアの罪というか、専門家でもない芸人さんとかタレントさんとか我々みたいな者が、出てきた症状やいろんなものに関して、ああでもない、こうでもないと。（番組で）求められるから言わなきゃいけない」と各番組で主流となっている形態を指摘した。

そのうえで「でもやっぱり日々情報ってアップデートされるし、そのたびに意見が変わったりするし、いろんな不安をあおってるようなこともあるんじゃないかと思って」と語った。

「もう最低限の情報、本当に必要な情報、感染者数と重篤化されてる方、病症数とかだけでいいんじゃないのかと思ってるくらい」と指摘した。(以下略

出ます！パワー！(๑•̀ㅂ•́)و✧#ワイドナショー #JBBF #BBJ https://t.co/O2FMKl33HT pic.twitter.com/wJBM5q9syt

— 西川貴教 (@TMR15) January 29, 2022

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[ﾃﾞｲﾘｰ 2022.1.30]
https://news.yahoo.co.jp/articles/6d97fce5cfff276df24b58892f88041d7250c9b0

「日本最多”政府がツイート削除要請”」報道は誤り　テレ朝が記事修正、物議のタイトルも変更

テレビ朝日は、2022年1月26日にウェブ配信した記事「日本最多”政府がツイート削除要請”」に誤りがあったとして、タイトルと本文を修正した。記事に対しては、誤解を招きかねないタイトルとの批判が寄せられていたほか、本文中にも事実誤認に基づいた記載があった。

■「ミスリードを誘われる見出しだな」

記事はツイッター社が公開した報告書を取り上げたもの。修正前の記事では「報告書によりますと、各国の政府からの削除要請のうち、日本政府が一番多い43％を占めていたということです」と記載していたが、正しくは、日本政府だけでなく、個人を代理する弁護士からの削除要請を含んだ数字だった。

記事の該当箇所は現在、「各国からツイッター社に寄せられた法的な削除要請のうち、日本からの削除要請が最も多く、43％を占めていました。要請者は政府機関と個人を代理する弁護士の両方のケースがあるということです」と修正されている。

そのほかネット上では、「日本最多”政府がツイート削除要請”」というタイトルについて、誤解を招きかねないとの指摘も出ていた。削除が要請された投稿について、薬物やわいせつ物、金融犯罪に関するものが中心だったと発表されているためだ。

ツイッターには、「まるで政府が言論統制しているかのようなタイトル」「ミスリードを誘われる見出しだな」
との声もあった。こうした中、テレビ朝日はいったん記事を削除。タイトルと本文を修正したものを27日までに再掲した。記事のタイトルは現在、「ツイッターの法的な削除要請　日本からが最多」となっている。文末にも「【訂正】削除要請は日本政府機関のみを指すものではありませんでした」との訂正文が追記されている。

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[Jcast 2022.1.27]
https://news.yahoo.co.jp/articles/55cb50f17d9ed4f935f5874997de980e0956b129