コメント 【ついに!】金正恩氏、全国に都市封鎖を指示
北朝鮮がコロナ感染初確認 金正恩氏、都市封鎖指示(共同通信)
— okeinan (@okeinan1) May 12, 2022
北朝鮮がコロナウイルス流入の事実を認めるのは初めて。
金正恩総書記は全国に都市封鎖を指示。「最大非常防疫体系」に移行し、防疫対策を強化することを決めたhttps://t.co/RUJSnqQAbP
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北朝鮮がコロナ感染初確認 金正恩氏、都市封鎖指示(共同通信)
— okeinan (@okeinan1) May 12, 2022
北朝鮮がコロナウイルス流入の事実を認めるのは初めて。
金正恩総書記は全国に都市封鎖を指示。「最大非常防疫体系」に移行し、防疫対策を強化することを決めたhttps://t.co/RUJSnqQAbP
ついに団塊世代のテレビ離れが始まった…高齢者がテレビからYouTubeに流れた根本原因
団塊世代のテレビ離れが進んでいる。マーケティングアナリストの原田曜平さんは「テレビ局がコアターゲットの年齢を引き下げたことで、テレビからYouTubeに流れてしまった。これから高齢者向けのマーケティングを行うなら、YouTubeを使うべきだろう」という――。
■たけし、タモリ、小倉智昭が第一線から引退
TV業界にも、その波が押し寄せています。例えば、1947年生まれの団塊世代であるビートたけしさんは、長らく出演してきたTBS系『新・情報7daysニュースキャスター』を2022年3月で“卒業”しました。
約40年にわたり芸能界の第一線で活躍してきたたけしさんも、さすがにもう第一線ではなくなったということです。
ここ数年を振り返っても、たけしさんより2つ年上のタモリさんが、2014年に32年続いた『森田一義アワー 笑っていいとも! 』を終わらせました。たけしさんと同じ1947年生まれの司会者・小倉智昭さんは、22年続いた『情報プレゼンター とくダネ! 』を2021年をもって終了させました。
この世代のビッグネームの“第一線引退”が何を意味するか。要は、これらの番組にCMを出広する広告主が、出演者と同世代の視聴者に「もう購買力がない」ことに気づいたということです。
実はデジタルデバイスを経由して彼らにもっとも届く広告は、YouTubeの動画広告です。意外に思われるでしょうか。でも前出の調査によれば、パソコンを持っている60~80代の56.6%がYouTubeを見ています。結構多いですよね。
「クラシック音楽好きの方が海外の交響楽団の演奏を検索で探して視聴」「昔の時代劇を見る」「加山雄三のコンサート映像を観る」など。
全文はリンク先へ
[president online 2022.5.11]
https://news.yahoo.co.jp/articles/28725500f9473fef1592d6dfda9a45252012c679?page=1
国交省前でハンストする元山さんを、みなチラリと見て何事もなく行き過ぎる。ああ、これは沖縄への視線そのものだ。 pic.twitter.com/T94CCsnpUl
— 谷津憲郎 (@yatsu_n) May 11, 2022
いま国交省前にいるのね
スバル、国内にEV工場 車メーカーで初https://t.co/N6xjFyFZeL
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) May 12, 2022
※補足
日産栃木工場、新型EV「アリア」量産へ 極限まで生産自動化
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/06182/
#国会中継 憲法審査会
— さやぎ (@psjs_617) May 12, 2022
立憲民主党 奥野議員
【憲法9条があるから…】立憲民主党・奥野総一郎「専守防衛を見直すべきだって言う間違った議論を正すための議論をしっかりやっていきたい。憲法9条があるから日本を守れないわけではない。9条を使って日本をしっかり守る事が出来ると我々は反論していきたい」
— Mi2 (@mi2_yes) May 12, 2022
憲法9条、マジ宗教。 pic.twitter.com/3uvroVna4t
・・・?
厚生労働省がガチギレしてるから読んでほしい pic.twitter.com/o0o4leG9vs
— おると🔨🐦整形外科医 (@Ortho_FL) May 12, 2022
※補足
冷静さを失った過剰な詳細報道、あきれた自宅マンション前からの生中継。
— Mi2 (@mi2_yes) May 11, 2022
フジテレビってホント最低。 pic.twitter.com/4P2vAysy0m
当たり前の事しか書いてないな
自殺の報道起きると自殺率上がるって英で「9日間公共放送なし」実験 受信料抵抗派7割が「支払いたい」に変化
イギリスの公共放送であるBBCは、人々がBBCに対してどれほどの価値を見出しているかを明らかにするために委託調査を実施。対象家庭に対して9日間サービスを停止するという実験を行った結果、大半の家庭がBBCの価値を過小評価していたということがわかった。
◆BBCのない暮らし
調査は、メディア、テクノロジー、エンターテインメント、広告に特化した調査・コンサルティング会社のMTMが実施。「BBCのない暮らし(Life without the BBC)」と題された調査は7年前に一度実施されたもので、今回実施されたのはその更新版だ。
調査は、3つのカテゴリーの対象家庭に対して9日間BBCのサービスを停止し、その後、9日間分の受信料に相当する額が入った封筒を渡す。そして、調査期間の前後での受信料やBBCに対する価値観の変化を測るというものだ。今回の調査は、英国の16の異なる地域から選ばれた80の家庭が対象となり、合計200人近くが参加。
調査報告書によると、現状すでに過半数の視聴者が受信料支払いに同意しているが、今回の調査では、マイノリティにあたる受信料抵抗派、つまり受信料をできれば支払いたくないと考える視聴者と、受信料が高すぎると考える視聴者を主な対象に絞って実施された。具体的には、80の対象家庭のうち、30が受信料支払い反対派(受信料の支払い意思なし、BBCは不要と考える)、30が受信料値下げ希望派、そして20が受信料全額支払い同意派という内訳だ。
サービス停止後のアンケートの結果、受信料抵抗派(反対派および値下げ希望派)の60家庭のうち42の家庭が現行の受信料全額もしくはそれ以上を支払う意思があると回答した。(略
現在のBBCの受信料は年間159ポンド(約2万5500円)。2年間の凍結後の4年間は、物価上昇に伴い受信料を引き上げる方針だ。ちなみにNHKの受信料は衛星契約・口座振替の場合2万4185円、地上契約口座振替の場合1万3650円。(以下略
[newsphere 2022.5.11]
https://newsphere.jp/national/20220511-2/
1⃣藤岡隆雄議員
— 立憲民主党 国会情報+災害対策 (@cdp_kokkai) May 11, 2022
日刊ゲンダイの4月21日号、5月6日号の記事を配布させて頂こうと思いましたが、なんと配布を認められないと。一体どういうことなんでしょうか。この記事に、「プーチンを増長させ、大統領を増長させた張本人が言うか」と安倍元総理の写真に書いて「日本の恥」と言葉が出ております。 https://t.co/8SkD3nmi0j pic.twitter.com/WXiBqpICqc
えぇ・・・
いつも思うんだけど、参議院第二議員会館などで行われる自民党の総務委員会とかに中共系人民日報の記者を入れたりするのは大丈夫なのかなー?
— 三木慎一郎 (@S10408978) May 11, 2022
2022.5.11
海外の記者も呼んでるんだろうが中共に対して警戒心が無さすぎるのかワザとなのか。
中共記者はリアルタイムでSNSなどで中国へ発信してますよ。 pic.twitter.com/E1SQjPqFhp
誤)参議院第二議員会館
正)衆議院第二議員会館— 三木慎一郎 (@S10408978) May 11, 2022
は?
経済安保推進法が成立…半導体やレアアースなど重要物資の安定供給目指すhttps://t.co/9V7juK8khK#政治
— 読売新聞オンライン (@Yomiuri_Online) May 11, 2022
やっとか