吉高由里子（35）主演のNHK大河ドラマ「光る君へ」（日曜夜8時）の第3回（21日放送）の平均視聴率は世帯12.4％、個人7.3％（関東地区=ビデオリサーチ調べ）と、前回の12.0％、7.1％から戻してきた。

「予想通りですね。初回の裏番組はテレビ朝日系の『芸能人格付けチェック！』、第2回は同じくテレ朝系の『ポツンと一軒家』の特番と大人気のコンテンツだっただけに、『光る君へ』のリアルタイム視聴は《あまり期待できない》ともっぱらでした。第3回も裏にテレ朝の特番がありましたが、そこで戻してきたとなれば、今後は数字を伸ばしていくでしょう」（テレビ誌ライター）

紫式部を演じる吉高、紫式部が思いを寄せる藤原道長役には柄本佑（37）。
2人は2020年放送の話題のドラマ「知らなくていいコト」（日本テレビ系）でもコンビを組んでおり、息はピッタリだ。

「脚本は“ラブストーリーの名手”と称される大石静さん。NHK大河は、どちらかと言えば中高年男性に人気ですが、『光る君へ』は女性視聴者も取り込んでいけるでしょう。舞台は平安京ですが、貧しい下級貴族の娘が街で右大臣の三男と出会い、“御曹司”とは知らずに恋心が募っていくという設定は、何だか韓流ドラマに通じるところもある。ごく普通の家庭で育った女性が財閥の息子と街で偶然なんて、いかにもありそうなシンデレラストーリーでしょ。韓流好きも取り込めるのでは」（在京キー局プロデューサー）

公開日：2024/01/23 06:00　更新日：2024/01/23 06:00
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/geino/335069

※補足

株式会社KADOKAWAの取締役として知られている「かわんご」こと川上量生さんが、最近のX(旧Twitter)ユーザーの質が低下していることを憂うツイートをし、注目を集めている。

昨日、久々に少し真面目なツイートして思ったけど、twitterに書き込んでいる人のレベルがだいぶ下がっていると思う。ちゃんと知識ある人は、もう書き込んでない。閲覧数は昔よりも全然多いけどね。Twitterで議論が好きな人は、知ったかぶりで喧嘩売るとかやめた方がいい。…

— かわんご (@gweoipfsd) November 7, 2023

https://getnews.jp/archives/3458045

TBS番組に「方言札の再来」「差別行為」　沖縄出身・二階堂ふみ「方言禁止」企画が物議…広報「歴史的背景を十分検討できておらず」

バラエティ番組「櫻井・有吉THE夜会」（TBS系）の2024年1月18日放送分の企画がSNSで物議を醸している。沖縄県出身の俳優・二階堂ふみさんが「方言禁止記者会見」に挑戦するという企画だ。(略

TBSは、J-CASTニュースの取材に対し「沖縄の歴史的背景についての十分な検討ができておりませんでした」と回答した。

■沖縄の言葉を話した人は、「方言札」の罰を受けた

番組は、沖縄県出身の二階堂さんが沖縄弁の質問につられることなく、方言を話さずに「標準語」で返答できるかという企画を放送した。

17日に番組公式Xが番宣投稿をすると、22日までに次のような批判の声が寄せられ、物議を醸した。(略

J-CASTニュースが22日、TBS広報・IR部に番組制作の経緯・意図、批判の受けとめ、今後の対応、再発防止策を尋ねると次のように回答した。

「当該企画は、『どんな役も見事に演じ切る俳優さんでも、自身の出身地の方言には釣られてしまうのではないか？』を検証するもので、過去に別の俳優さんで同様の企画を放送した際は好評だったこともあり、沖縄の歴史的背景についての十分な検討ができておりませんでした。今回の企画が差別的であるとのご指摘は、私どもとして真摯に受け止めており、今後の番組制作に活かして参ります」

全文はﾘﾝｸ先へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/ec48c57d0d5604ea7976df34fd49983d04688c05

　１月１日 停電３３５００戸

　１月２２日 停電５６００戸

■プレスリリースをお知らせいたします■【停電・第29報】停電状況および電力設備の被害状況（１月22日 12時00分現在） https://t.co/jFmsXPLeLl

— 北陸電力送配電株式会社 (@rikudennw) January 22, 2024

　　　ありがたい


　　　被災してる人も多いだろうに


　　　やっぱり電柱は埋めない方がよさそう


　　　埋まってると復旧も大変そうだよね

なぜ、日本ではここまで韓流文化が人気あるの？ソフトパワーを強化してきた韓国の背景は？

■冬のソナタの爆発的な人気から一気に韓国ブームが日本に！

（略）

■国の面積が少なく、国民も少ない、国力はどう付けるのかという問題が！

まず、国家としての韓国が抱える事情です。韓国の人口はおよそ5000万人、国土面積は約10万平方キロメートルで、人口は日本の半分以下、面積は4分の1程度になります。そして、韓国は日本と世界第2の経済力と人口を有する中国との間に位置しており、韓国が国家として平和と繁栄を維持、発展させていくためには、大国に負けない国力を身に付けていく必要がありました。

■隣国に依存せず、自分たちの国を守る事が必要に

また、日本はむかし朝鮮半島を支配下に置いていた時代があり、現在も高齢者を中心に日本へのイメージは決定して良くありません。日本のNPO法人「言論NPO」が10月に発表した日韓意識調査結果によると、日韓関係が「良い」と答えた人の割合が双方で調査開始以来最も高くなりましたが、それでも「非常に良い」もしくは「どちらかといえば良い」と答えた人は、日本側で29％、韓国側で12.7％でした。

一方、北東アジアで影響力を強める中国に対しても、韓国のイメージは良くありません。中国は共産主義国家、韓国は民主主義国家という違いもありますが、韓国には経済大国となった中国への警戒感があります。今日のユン政権は日本や米国との関係を重視しており、今日の中韓関係は冷え込んでいます。

要は、隣国に依存せず、自分たちの国の平和と安全を自分たちで守り、自分たちで経済的繁栄を築いていくという自律的な考え、信念が韓国にはあります。

■国家として強化した文化「K-POP」「ドラマ」「映画」

経済的繁栄のために、韓国が国家として強化したのが流行や文化です。国際政治では、国家の軍事力などをハードパワーと呼ぶ一方、一般市民に馴染みやすい、受け入れやすいものをソフトパワーと呼びます。韓国は流行や文化というソフトパワーを身に付けることで、諸外国からの興味や関心を引き寄せ、経済的繁栄に繋げようと考えました。

今日では韓流文化は身近なものになりましたが、韓国は国家として映画や音楽などを育成してことを国策とし、それが見事に功を奏しているのです。韓国政府は文化の強化を国策とし、多額の公的資金を投入してきたのです。今我々が楽しむK-POPは、まさに韓国が国家総動員で育ててきた結晶と言えるものです。

韓国のユン大統領は、韓国がアジアの韓国ではなく、自由と平和を守る世界のリーダーとして、グローバルコリア戦略を重視しています。既に韓国のGDPは世界13位で、国民の平均年収では日本を上回っており、今後もこの戦略を継続し、それと同時にさらなる文化パワーの強化も進めていくことでしょう。

■まとめ

韓流文化は21世紀になって日本で急速に受け入れられていった。その背景には、中国や日本など経済大国に隣接する韓国として、そういった国々に依存せず自らの力で国力を付けるという自律心がある。そして、韓国は国策として文化や流行分野の強化を進めた。

全文はソース先で
[HugKum 2024.1.22]
https://news.yahoo.co.jp/articles/4a8dca63eb65c0e1650faa545d5df627bac8c5b5?page=1

東京・足立区に住む夫婦が自宅の床下から遺体で見つかった事件で、警視庁は新たにフィリピン人の34歳の男を夫婦の遺体を遺棄した疑いで逮捕しました。(略

この事件では、フィリピン人のモラレス・ヘイゼル・アン・バギシャ容疑者（30）が2人の遺体を遺棄したとして逮捕されていて、警視庁は住宅の現場検証のほか、防犯カメラを調べるなどの捜査をしていました。デラ・クルース容疑者はモラレス容疑者の知人とみられ、調べに対して「間違いありません」と容疑を認めています。(以下略

全文はﾘﾝｸ先へ
[ﾃﾚ朝 2025.1.23]
https://news.yahoo.co.jp/articles/fd93bbc78ee7d7f7e36fba1e12696a2b4310fea0

　　　長い名前だけでイライラする


　　　他国でやるなよ


　　　茨城で確保だって


　　　逃げれると思ってたんだろう

全日本空輸（ＡＮＡ）は２２日、中国の旅行予約サイト大手、携程集団（トリップドットコムグループ）と戦略的提携を行うと発表した。中国各地からの訪日旅行客の拡大に向け、携程集団のウェブサイトや顧客センターなどに関する連携を進める。

携程集団は１９９９年設立で、傘下サイトは登録会員が４億人を超えて中国最大手とされる。全日空としては今回の提携で、自社では直接接触できない中国の利用者への販売促進や、利便性向上を狙っている。

提携では、携程集団の中国ウェブサイトやアプリに全日空の専門店を開設し、セール運賃の販売などを行う。中国の全日空未就航地域から日本各地への乗り継ぎを含めた商品を販売する。

携程集団の顧客センターでの予約や問い合わせ対応を利用できるようになる。顧客の利便性向上に加えて全日空の負担軽減にもつながることが見込まれる。

全日空の中原伸二・執行役員は、日中間の往来が新型コロナウイルス禍前に戻っていないとし、「人々の往来、交流を少しでも増やしたい」と提携の狙いを説明している。

https://news.yahoo.co.jp/articles/16a70f24f37b13fedd9814caf0eb68cf2eed2fc4